2020年の秋に映画が公開し、2021年の6月にDVDやブルーレイが発売されるまで長期の映画上映を続けた、社会現象を巻き起こしたアニメが、一部商標権登録を行ったそうです。
商標権の登録が下りたのは、主人公たちのキャラクターが着ている羽織の和柄6種類のうち、3種類だそうです。
2021年の6月3日に3種類は登録されたので、それ以降は許可を得ずにその柄を使った企業は商標権侵害となります。
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某アニメの商標権侵害の事例について
筆者自身はその和柄6種類のうち、許可が下りたものと下りなかったものとで納得のゆく結果だと感じ、申請が通った3種類の柄については作品のオリジナルを感じる柄だったのでよかったと感じました。
そして残りの申請を通らなかった3種類の和柄は、確かに日本に昔からある柄なので、申請が通るのは難しいだろうなあと感じました。
作品が流行する前から日本古来の和柄のため、そこかしらで使用されている柄だったので、これがもし通ってしまえば昔から使用している着物の販売業者や和菓子のメーカーなどは困るだろうなと思っていました。
筆者自身はその結果に納得したとともに、3種類の和柄が商標登録されたことで偽物の商品の横行が減ればよいと感じています。
その作品の偽物だと思われるアイテムが至るところに横行していた
あまり二次創作や漫画、小説を読まない方はパッと見で気付かないかもしれませんが、実はその作品の偽物だと思われるアイテムが至るところに横行していたので、商標登録されたことによってその横行が減ることを願っています。
というのも、その和柄を使ったアイテム自体は単に和柄を使っているだけなので、明らかに出版社の許可を通さずに、その人気アニメの作品のアイテムと思いこませて販売されている商品が多かったからです。
特にゲームセンターでの横行は酷いもので、作品名を記載せずにそのアニメキャラのアイテムと思い込ませるようなグレーゾーンを突いて、景品にしているものがあまりにも多かったのです。
ゲームセンターだけではなく、素人がその日本古来の柄を使用してマスクや鞄を販売しているのも、2020年は非常に目につきました。
明らかに商業目的と思われる量を作成し販売している方も目についた
作品愛から個人で楽しむためだけにイラストを描いたり、個人で使用するためだけに製作するのはまだ分かるのですが、明らかに商業目的と思われる量を作成し販売している方も目についたので、今後はこのような横行が減ればよいと筆者は願っています。
一見して、素人にはそれが偽物が本物かは分かりづらいと思います。
現に、筆者自身もその人気作品のカレンダーが欲しくてネットで検索しているうちに、この価格でこのカレンダーは買えないだろうというクオリティのカレンダーが見つかり、一瞬購入を検討したものです。
ですがよくよく調べてみれば、メーカーを通して販売されているものではなく、その作品の展示会に使用されていたイラストを転用した偽物の商品でした。
こういうことは、アニメや漫画そのものとアイテムを見慣れている方ならば気づくことができますが、そうでない方には難しいでしょう。
商標権はいわば「先に登録してしまったもの勝ち」
これまでアイテムを購入したことがなければ「安く買えてよかった」と気楽に購入してしまうはずです。
筆者自身にとってはその安さこそがあやしい理由の一つだったのですが。
商標権はいわば「先に登録してしまったもの勝ち」なので、冒頭に挙げた3種類の和柄が、人気漫画の出版元によって登録が通過してよかったと感じています。
便乗して販売したいだけの会社が先に申請をし、通過してしまったら、もともと使用していた漫画の作家と出版元が不利益を被ってしまうので、それだけは避けられてよかったです。
商標登録されたことによって、今後この3種類の和柄は100円ショップなどで気軽に見ることはなくなるでしょう。
グレーゾーンをすり抜けてきた商品の横行が減ることは重要
それを残念に思う層がいるかもしれませんが、グレーゾーンをすり抜けてきた商品の横行が減ることは重要だと、筆者は感じています。
それにしてもこの人気漫画はあまりにも社会現象になりすぎていたので、商標権を考える良い機会になりました。
このことによって自社のロゴやブランドに自信のある企業は、商標登録を早めに申請することをおすすめします。
商標権の申請は簡単に行える
調べてみると、商標権の申請は簡単に行えるようです。
まず最初にその登録申請したい対象物が、既存の商品などと被っていないかを調べた後に、特許庁に出願します。
そうして特許庁で審査を受けた後に、審査が通れば登録料を納付するという流れです。
ただ、最初の調査が肝心です。
下調べが不足していたり、似たようなものがあると知りつつも申請をして仮に通ってしまった場合は、既に展開している企業から訴えられる可能性も出てきます。
逆に言えば下調べさえきちんと行い、自社の商品に自信がある企業は、後出の企業に使用されることのないよう商標権を獲得したほうが良いでしょう。
まとめ
世の中に流通していれば、ライト層の消費者はそれが偽物かどうか考えずに購入してしまうため、それを防ぐためにも商標権の獲得は重要です。
最終更新日 2025年6月9日 by quasportl
