人工妊娠中絶とは人工的に妊娠を中断させるもので、望まない出産を防ぐほか何らかの理由によって分娩時に母体に危険が及ぶような場合に行われます。
ただしいついかなる時でも行えるものではなく、日本では母体保護法という法律によって行える条件が決まっていますし母体保護法指定の資格を持っている、医師でなければ行うことが出来ません。
人工妊娠中絶を行える条件
人工妊娠中絶を行える条件としては、妊娠22週未満（妊娠21週と6日）と定められており、これを経過した場合には母体にかかるリスクが大きいほか、倫理的な問題もあって手術を行うことは認められていないものです。
この場合には望まない妊娠に対しての処置で、健康上の問題がある場合には例外となりますが、一般的な人工妊娠中絶とは区別されます。
最もリスクが低く行えるのは妊娠6週から9週の間ですが、初産か経産かで対応がやや変わってきます。
一方で妊娠4週から5週の場合には子宮頸管が非常に硬いため手術に必要な子宮頚管拡張が困難であり、同時に母体に与える悪影響も大きいため行われません。
また妊娠10週を過ぎると胎児の成長が著しく、それに比例して手術が難しくなり12週以降は母体への負担が極めて大きく、この場合には手術よりも人工的に陣痛を起こして流産させる方法がとられます。
また12週以降は、死産の届け出が必要になるため、一般的に手術を受ける場合には11週目までとなります。
また妊娠の可能性のある性交を行った場合に妊娠を避けるためにはアフターピルを使用するのも一般的です。
➡︎神戸中絶
手術そのものが問題なく行われれば子宮は元通りになる
人工妊娠中絶を受けると新たな妊娠がしにくくなるという心配もありますが、手術そのものが問題なく行われれば子宮は元通りになります。
ただし、手術後にケアが重要で感染症になった場合や手術中に子宮を傷つけて起こる子宮穿刺や腹膜炎を起こさなければ、それほど機能に影響を与えるものではありません。
しかし、手術そのものが問題がなくてもその後の精神的なストレスが影響してホルモンバランスを乱れさせる可能性があります。
特に本人に自覚がなくてもストレスとして残る可能性がありますから、心身のケアが出来るクリニックを選ぶことが大切です。
適切なクリニックで人工妊娠中絶を行うのであれば、母体の状況を見て最もベストな方法を医師が提案してくれますから、それほど失敗のリスクを考える必要はありません。
しかし中絶を行うということが精神的なダメージを与えることも多く、その点で手術を選択するまでのカウンセリングや術後のケアが、母体の体に与えるリスクを下げることにつながります。
まとめ
以上、人工妊娠中絶を行うことのリスクについて考えてみました。女性の方はしっかりと確認しておきましょう。
最終更新日 2025年6月9日 by quasportl
